都道府県別 スポーツ施設の数(公共)ランキング

市町村や県などがつくった体育館・プール・運動場などの数です。 2024年度のデータです。1位は北海道(3,671施設)、2位は東京都(2,243施設)、3位は長野県(1,838施設)。いちばん下(47位)は徳島県(350施設)です。

地図で見る

スポーツ施設の数(公共)の全国地図。色がこいほど、数が大きい。1位は北海道、2位は東京都、3位は長野県。 北海道 3,671施設(1位)岩手県 811施設(23位)福島県 1,226施設(11位)長野県 1,838施設(3位)新潟県 1,332施設(8位)秋田県 865施設(22位)岐阜県 1,060施設(16位)青森県 662施設(29位)山形県 645施設(31位)鹿児島県 994施設(18位)広島県 1,047施設(17位)兵庫県 1,100施設(15位)静岡県 1,290施設(9位)宮崎県 708施設(27位)熊本県 873施設(21位)宮城県 874施設(20位)岡山県 778施設(24位)高知県 381施設(46位)島根県 550施設(38位)栃木県 934施設(19位)群馬県 1,141施設(13位)大分県 578施設(37位)山口県 700施設(28位)茨城県 1,109施設(14位)三重県 598施設(34位)愛媛県 644施設(32位)愛知県 1,669施設(5位)千葉県 1,514施設(7位)福岡県 1,237施設(10位)和歌山県 457施設(44位)京都府 593施設(35位)山梨県 582施設(36位)富山県 638施設(33位)石川県 724施設(26位)福井県 463施設(43位)徳島県 350施設(47位)長崎県 742施設(25位)滋賀県 660施設(30位)埼玉県 1,749施設(4位)奈良県 491施設(40位)鳥取県 479施設(41位)佐賀県 494施設(39位)神奈川県 1,607施設(6位)沖縄県 440施設(45位)東京都 2,243施設(2位)大阪府 1,153施設(12位)香川県 477施設(42位)
少ない 350施設多い 3,671施設

地図の形は、見やすいように、かんたんにしてあります。沖縄県と小笠原諸島は、実際の位置からずらして、枠の中に表示しています。県をおすと、その県のページへ行けます。順位の数字は、1〜3位の県です。

スポーツ施設の数(公共)ランキング(2024年度・単位:施設)

順位都道府県スポーツ施設の数(公共)
1位北海道3,671施設
2位東京都2,243施設
3位長野県1,838施設
4位埼玉県1,749施設
5位愛知県1,669施設
6位神奈川県1,607施設
7位千葉県1,514施設
8位新潟県1,332施設
9位静岡県1,290施設
10位福岡県1,237施設
11位福島県1,226施設
12位大阪府1,153施設
13位群馬県1,141施設
14位茨城県1,109施設
15位兵庫県1,100施設
16位岐阜県1,060施設
17位広島県1,047施設
18位鹿児島県994施設
19位栃木県934施設
20位宮城県874施設
21位熊本県873施設
22位秋田県865施設
23位岩手県811施設
24位岡山県778施設
25位長崎県742施設
26位石川県724施設
27位宮崎県708施設
28位山口県700施設
29位青森県662施設
30位滋賀県660施設
31位山形県645施設
32位愛媛県644施設
33位富山県638施設
34位三重県598施設
35位京都府593施設
36位山梨県582施設
37位大分県578施設
38位島根県550施設
39位佐賀県494施設
40位奈良県491施設
41位鳥取県479施設
42位香川県477施設
43位福井県463施設
44位和歌山県457施設
45位沖縄県440施設
46位高知県381施設
47位徳島県350施設

あそんで おぼえよう

このランキングについて

この統計についての注意
  • 社会教育調査の「社会体育施設」=都道府県・市区町村・組合など公共団体が設置するスポーツ施設(体育館・運動場・水泳プール・野球場など)の施設数。民間のスポーツクラブ等は含まない。
  • 令和8年5月29日付で訂正された表(設置者別所管別 都道府県別)を採用。訂正前の参考表(種類別施設数・各市町村別)には47都道府県合計45,237などの旧い値が残っているため使わない。
  • 全国45,171は総括表の社会体育施設(c)と一致。

このランキングの読み物

📚 教育・文化・社会のほかのランキング

出典

データは、上の出典をもとに、このサイトで加工して作成しています。くわしくはデータ・出典・ライセンスをご覧ください。このサイトは、公開されているデータをもとにした学習用の非公式サイトで、国土地理院・国土交通省・総務省・農林水産省などが作成・提供しているものではありません。