都道府県別 スポーツ施設の数(公共)ランキング
市町村や県などがつくった体育館・プール・運動場などの数です。 2024年度のデータです。1位は北海道(3,671施設)、2位は東京都(2,243施設)、3位は長野県(1,838施設)。いちばん下(47位)は徳島県(350施設)です。
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少ない 350施設多い 3,671施設
地図の形は、見やすいように、かんたんにしてあります。沖縄県と小笠原諸島は、実際の位置からずらして、枠の中に表示しています。県をおすと、その県のページへ行けます。順位の数字は、1〜3位の県です。
スポーツ施設の数(公共)ランキング(2024年度・単位:施設)
| 順位 | 都道府県 | スポーツ施設の数(公共) |
|---|---|---|
| 1位 | 北海道 | 3,671施設 |
| 2位 | 東京都 | 2,243施設 |
| 3位 | 長野県 | 1,838施設 |
| 4位 | 埼玉県 | 1,749施設 |
| 5位 | 愛知県 | 1,669施設 |
| 6位 | 神奈川県 | 1,607施設 |
| 7位 | 千葉県 | 1,514施設 |
| 8位 | 新潟県 | 1,332施設 |
| 9位 | 静岡県 | 1,290施設 |
| 10位 | 福岡県 | 1,237施設 |
| 11位 | 福島県 | 1,226施設 |
| 12位 | 大阪府 | 1,153施設 |
| 13位 | 群馬県 | 1,141施設 |
| 14位 | 茨城県 | 1,109施設 |
| 15位 | 兵庫県 | 1,100施設 |
| 16位 | 岐阜県 | 1,060施設 |
| 17位 | 広島県 | 1,047施設 |
| 18位 | 鹿児島県 | 994施設 |
| 19位 | 栃木県 | 934施設 |
| 20位 | 宮城県 | 874施設 |
| 21位 | 熊本県 | 873施設 |
| 22位 | 秋田県 | 865施設 |
| 23位 | 岩手県 | 811施設 |
| 24位 | 岡山県 | 778施設 |
| 25位 | 長崎県 | 742施設 |
| 26位 | 石川県 | 724施設 |
| 27位 | 宮崎県 | 708施設 |
| 28位 | 山口県 | 700施設 |
| 29位 | 青森県 | 662施設 |
| 30位 | 滋賀県 | 660施設 |
| 31位 | 山形県 | 645施設 |
| 32位 | 愛媛県 | 644施設 |
| 33位 | 富山県 | 638施設 |
| 34位 | 三重県 | 598施設 |
| 35位 | 京都府 | 593施設 |
| 36位 | 山梨県 | 582施設 |
| 37位 | 大分県 | 578施設 |
| 38位 | 島根県 | 550施設 |
| 39位 | 佐賀県 | 494施設 |
| 40位 | 奈良県 | 491施設 |
| 41位 | 鳥取県 | 479施設 |
| 42位 | 香川県 | 477施設 |
| 43位 | 福井県 | 463施設 |
| 44位 | 和歌山県 | 457施設 |
| 45位 | 沖縄県 | 440施設 |
| 46位 | 高知県 | 381施設 |
| 47位 | 徳島県 | 350施設 |
あそんで おぼえよう
このランキングについて
- 分野:📚 教育・文化・社会
- 対象年次:2024年度
- 元の統計表:社会教育調査 設置者別所管別 都道府県別社会体育施設数(所管:計・設置者:計)
- 取得日:2026年10月21日
この統計についての注意
- 社会教育調査の「社会体育施設」=都道府県・市区町村・組合など公共団体が設置するスポーツ施設(体育館・運動場・水泳プール・野球場など)の施設数。民間のスポーツクラブ等は含まない。
- 令和8年5月29日付で訂正された表(設置者別所管別 都道府県別)を採用。訂正前の参考表(種類別施設数・各市町村別)には47都道府県合計45,237などの旧い値が残っているため使わない。
- 全国45,171は総括表の社会体育施設(c)と一致。
このランキングの読み物
- 公共のスポーツ施設が最も多いのは北海道! 町の施設と、カーリングの氷づくり2024年度の社会体育施設は北海道が3,671施設で1位。全国の8.1%を占め、町が設置した施設は道内の50.1%。常呂のカーリングホールと氷の粒、1972年札幌大会にも寄り道します。
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出典
- 統計データ(図書館・博物館など):文部科学省「社会教育調査」(2024年度)を加工して作成 (元のページ)
データは、上の出典をもとに、このサイトで加工して作成しています。くわしくはデータ・出典・ライセンスをご覧ください。このサイトは、公開されているデータをもとにした学習用の非公式サイトで、国土地理院・国土交通省・総務省・農林水産省などが作成・提供しているものではありません。