北海道函館市の訪問リハビリテーション(20件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている訪問リハビリテーションの一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 |
|---|---|---|
| 医療法人敬仁会函館おしま病院 | 函館市的場町19番6号 | 医療法人敬仁会 |
| 医療法人鴻仁会深瀬医院 | 北海道函館市松川町30番地12号 | 医療法人鴻仁会 |
| 医療法人大庚会 訪問リハビリテーション事業所今整形外科 | 北海道函館市本町30番36号 | 医療法人大庚会 |
| 介護老人保健施設 ゆとりろ | 北海道函館市宝来町14番27号 | 社会医療法人高橋病院 |
| 介護老人保健施設ケンゆのかわ(訪問リハビリテーション事業所) | 北海道函館市湯川町3丁目29番15号 | 社会福祉法人函館厚生院 |
| 指定訪問リハビリテーション事業所こんクリニック松濤 | 北海道函館市松風町18番17号 | 医療法人大庚会 |
| 社会医療法人仁生会 訪問リハビリテーション西堀 | 北海道函館市中道2丁目6番11号 | 社会医療法人仁生会 |
| 函館あかまつ通り整形外科クリニック | 北海道函館市桔梗1丁目2番10号 | 医療法人社団恒信会 |
| 函館赤十字病院 訪問リハビリテーション | 北海道函館市堀川町6番21号 | 日本赤十字社 |
| ひでしま内科クリニック訪問リハビリテーション | 北海道函館市北浜町2-2 | 医療法人社団秀道会 |
| ベーネ函館リハビリ支援センター | 北海道函館市石川町464番地1 | ベーネ函館クリニック |
| 訪問リハビリステーションひより坂 | 北海道函館市時任町1-2 | 社会医療法人高橋病院 |
| 訪問リハビリテーション桔梗 | 函館市桔梗町557番地介護老人保健施設ジョイウェルス桔梗 | 医療法人 聖仁会 |
| 訪問リハビリテーション グランドサン亀田 | 函館市石川町191番地4介護老人保健施設グランドサン亀田 内 | 社会医療法人文珠会 |
| 訪問リハビリテーションおおむら | 北海道函館市石川125番地1函館おおむら整形外科病院1F | 医療法人社団健和会 |
| 訪問リハビリテーション亀田 | 北海道函館市昭和1丁目23番11号 | 社会医療法人文珠会 |
| 訪問リハビリテーション絆 | 函館市桔梗1丁目14番1号 | 医療法人社団向仁会 |
| 訪問リハビリテーション稜北 | 北海道函館市中道2丁目51-1 | 社会医療法人道南勤労者医療協会 |
| 北海道社会事業協会函館病院 | 北海道函館市駒場町4番6号 | 社会福祉法人北海道社会事業協会 |
| やわらぎ苑西桔梗訪問リハビリテーション | 函館市西桔梗町735番地4 | 医療法人やわらぎ会 |









この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 函館市 | 20 | 2.3 |
| 北海道 | 264 | 1.6 |
| 全国 | 5,067 | 1.4 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
函館市のほかの種類
- 訪問介護(79)
- 訪問入浴介護(4)
- 訪問看護(41)
- 通所介護(49)
- 通所リハビリテーション(16)
- 福祉用具貸与(25)
- 短期入所生活介護(29)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(8)
- 認知症対応型共同生活介護(48)
- 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(8)
- 地域密着型特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(10)
- 地域密着型特定施設入居者生活介護(サービス付き高齢者向け住宅)(4)
- 特定福祉用具販売(26)
- 居宅介護支援(94)
- 介護老人福祉施設(19)
- 介護老人保健施設(8)
- 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(5)
- 介護医療院(4)
- 認知症対応型通所介護(5)
- 小規模多機能型居宅介護(21)
- 定期巡回・随時対応型訪問介護看護(20)
- 看護小規模多機能型居宅介護(4)
- 地域密着型通所介護(49)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。