青森県弘前市の短期入所生活介護(19件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている短期入所生活介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| おうよう園ショートステイ | 青森県弘前市大字城南五丁目13番地15 | 社会福祉法人 わかば会 | 50人 |
| 大開ショートステイすこや家 | 青森県弘前市大開3-6-1 | 株式会社 ひかり | 25人 |
| オリーブコート城西一丁目 | 青森県弘前市城西一丁目8番地7 | 社会福祉法人オリーブ会 | 記載なし |
| サンアップル短期入所生活介護センター | 弘前市浜の町東5丁目24番地3 | 社会福祉法人七峰会 | 19人 |
| ショートスティ長慶苑 | 青森県弘前市大字坂市字亀田53番地3 | 社会福祉法人 長慶会 | 記載なし |
| ショートステイおうよう園山崎 | 青森県弘前市大字山崎3丁目6番地1 | 社会福祉法人 わかば会 | 56人 |
| ショートステイ長慶の里 | 大字坂市字亀田53番地3 | 社会福祉法人 長慶会 | 記載なし |
| 短期入所生活介護 サンタハウス弘前 | 青森県弘前市大字大川字中桜川18番地1010号館 | 社会福祉法人弘前豊徳会 | 記載なし |
| 短期入所生活介護事業 松山荘ケアステーション | 青森県弘前市大字一町田字浅井443番地1 | 社会福祉法人嶽暘会 | 記載なし |
| 短期入所生活介護事業 はくじゅ | 青森県弘前市大字大沢字稲元1番地13白寿園驛前館 | 社会福祉法人沢朋会 | 記載なし |
| 津軽保健生活協同組合 健生介護センター虹 | 弘前市大字向外瀬字豊田292-1 | 津軽保健生活協同組合 | 38人 |
| 特別養護老人ホーム三和園 | 青森県弘前市大字茜町二丁目1番地2 | 社会福祉法人つがる三和会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム 福寿園 | 青森県弘前市大字福村字新舘添50-8 | 社会福祉法人 一葉会 | 15人 |
| 特別養護老人ホーム弘前園介護保険サービス事業センター | 青森県弘前市大字鬼沢字山ノ越249番地 | 社会福祉法人津軽富士見会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム 弘前大清水ホーム | 青森県弘前市大字清原四丁目9番地2 | 社会福祉法人藤聖母園 | 記載なし |
| 白寿園 短期入所生活介護事業所 | 青森県弘前市大字大沢字稲元3番地2 | 社会福祉法人沢朋会 | 記載なし |
| 弘前静光園短期入所生活介護事業所 | 青森県弘前市大字豊原一丁目1番地2特別養護老人ホーム弘前静光園 | 社会福祉法人愛成会 | 記載なし |
| 弘前特別養護老人ホーム介護保険サービス事業センター | 青森県弘前市自由ヶ丘5-5-3 | 社会福祉法人津軽富士見会 | 20人 |
| ライフケア高増ショートステイ津軽の里豊原 | 豊原1丁目4番地11ショートステイ津軽の里豊原 | 株式会社ライフイノベーション | 60人 |
定員を公表している8件(19件のうち42%)の定員の合計は283人です。公表していない事業所の分は含まれません。












この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 弘前市 | 19 | 3.5 |
| 青森県 | 150 | 3.6 |
| 全国 | 11,275 | 3.1 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
弘前市のほかの種類
- 訪問介護(73)
- 訪問入浴介護(3)
- 訪問看護(27)
- 訪問リハビリテーション(3)
- 通所介護(35)
- 通所リハビリテーション(15)
- 福祉用具貸与(16)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(5)
- 認知症対応型共同生活介護(43)
- 特定福祉用具販売(6)
- 居宅介護支援(75)
- 介護老人福祉施設(12)
- 介護老人保健施設(10)
- 介護医療院(3)
- 認知症対応型通所介護(4)
- 小規模多機能型居宅介護(5)
- 地域密着型通所介護(19)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。