岩手県盛岡市の訪問リハビリテーション(22件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている訪問リハビリテーションの一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 |
|---|---|---|
| 医療法人 児島内科小児科医院 | 岩手県盛岡市みたけ三丁目11番36号 | 医療法人 児島内科小児科医院 |
| 医療法人葵会もりおか往診ホームケアクリニックもりおかリハビリテーションセンター葵 | 岩手県盛岡市北飯岡3丁目-20-3 | 医療法人葵会 |
| 医療法人天音会おいかわ内科クリニック | 岩手県盛岡市上田1丁目18番38号リハスペースおいかわ | 医療法人天音会 |
| 医療法人謙和会 荻野病院 | 岩手県盛岡市本宮一丁目6番12号 | 医療法人謙和会 |
| 臼井循環器呼吸器内科 | 岩手県盛岡市松園二丁目2番10号 | 医療法人禄三堂 |
| 内丸病院 | 岩手県盛岡市本町通一丁目12番7号 | 医療法人青樹会 |
| 大澤クリニック 訪問リハビリテーション | 岩手県盛岡市茶畑二丁目8番3号 | 医療法人オオサワメディカル |
| おはようクリニック訪問リハ | 岩手県盛岡高松2丁目27-6 | 記載なし |
| 介護老人保健施設イーハトーブ | 岩手県盛岡市本宮一丁目6番12号 | 医療法人謙和会 |
| 介護老人保健施設康楽苑 | 岩手県盛岡市手代森9地割64番地2 | 社会医療法人智徳会 |
| 鎌田内科クリニック訪問リハビリテーション | 岩手県盛岡市本宮2-20-1 | 医療法人久遠会 |
| 孝仁病院 | 岩手県盛岡市中太田泉田28番地 | 社団医療法人啓愛会 |
| 遠山病院 | 岩手県盛岡市下ノ橋町6-14 | 医療法人遠山病院 |
| 特定医療法人盛岡つなぎ温泉病院 | 岩手県盛岡市繋字尾入野64番地9 | 特定医療法人盛岡つなぎ温泉病院 |
| とちない脳神経外科クリニック | 岩手県盛岡市津志田中央3丁目17-10 | 記載なし |
| 松園病院介護医療院 | 岩手県盛岡市北松園4丁目36番75号 | 医療法人共生会 |
| マリオス小林内科クリニック | 岩手県盛岡市盛岡駅西通2-9-1マリオス11階 | 医療法人杉の子会 |
| メディケアプラザ中央通りクリニック | 岩手県盛岡市中央通3丁目16-23メディケアプラザ中央通りクリニック | 特定医療法人盛岡つなぎ温泉病院 |
| 盛岡医療生活協同組合川久保病院 | 岩手県盛岡市津志田26-30-1 | 盛岡医療生活協同組合 |
| 盛岡南病院訪問リハビリテーション | 岩手県盛岡市津志田13地割18番地4 | 医療法人社団愛和会 |
| ゆうあいの街クリニック | 岩手県盛岡市北飯岡1丁目2番25号 | 医療法人友愛会 |
| わたなべ内科・脳神経内科クリニック 訪問リハビリテーションセンター | 岩手県盛岡市高松三丁目9-8 | 記載なし |









この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 盛岡市 | 22 | 2.6 |
| 岩手県 | 65 | 1.6 |
| 全国 | 5,067 | 1.4 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
盛岡市のほかの種類
- 訪問介護(114)
- 訪問看護(49)
- 通所介護(79)
- 通所リハビリテーション(26)
- 福祉用具貸与(18)
- 短期入所生活介護(30)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(9)
- 認知症対応型共同生活介護(30)
- 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(7)
- 特定施設入居者生活介護(軽費老人ホーム)(4)
- 特定福祉用具販売(18)
- 居宅介護支援(101)
- 介護老人福祉施設(22)
- 介護老人保健施設(9)
- 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(4)
- 介護医療院(6)
- 短期入所療養介護(介護医療院)(3)
- 認知症対応型通所介護(3)
- 小規模多機能型居宅介護(9)
- 定期巡回・随時対応型訪問介護看護(3)
- 地域密着型通所介護(54)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。