栃木県栃木市の短期入所生活介護(21件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている短期入所生活介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| あずみ苑栃木大町 | 栃木県栃木市大町25-27 | 株式会社アズ・ライフケア | 記載なし |
| 在宅老人ショートステイ幸寿苑 | 栃木県栃木市大平町上高島774 | 社会福祉法人 東風会 | 7人 |
| 社会福祉法人スイートホームひまわり | 栃木県栃木市都賀町原宿1424-1 | 社会福祉法人スイートホーム | 記載なし |
| ショートステイ常若の杜みながわ | 皆川城内町1771-1 | 社会福祉法人太子の会 | 記載なし |
| 短期入所生活介護事業所 蔵の街ひまわり | 栃木県 栃木市 城内町 2丁目 17番 23号 | 社会福祉法人スイートホーム | 記載なし |
| 短期入所生活介護事業所たいようの家 | 栃木県栃木市平井町122番地8 | 社会福祉法人 太陽会 | 記載なし |
| 短期入所生活介護事業所 まろにえ四季の里 | 栃木県栃木市大宮町2023-3 | 社会福祉法人創和会 | 10人 |
| 短期入所生活介護事業所雅の風 | 栃木県栃木市西方町金崎403-1 | 社会福祉法人ユートピアにしかた | 記載なし |
| 代 官 荘 | 栃木県栃木市田村町928 | 社会福祉法人星風会 | 16人 |
| 特別養護老人ホーム かがやき | 栃木県栃木市岩舟町静戸970番地1 | 裕母和会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム 咲くら館 | 栃木県栃木市大平町下皆川916番地 | 社会福祉法人鐘の鳴る丘友の会 | 10人 |
| 特別養護老人ホーム レユーナ | 栃木県栃木市箱森町1-14 | 社会福祉法人 昭仁会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームうづま荘 | 栃木県栃木市川原田町1612 | 社会福祉法人幸生会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームかたやなぎショートステイ | 栃木県栃木市片柳町4-14-43-18 | 社会福祉法人ふれあいコープ | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム清松園 | 栃木県栃木市岩舟町大字和泉816 | 裕母和会 | 10人 |
| 特別養護老人ホームみつみねの郷 | 栃木県栃木市梅沢町970番地 | 社会福祉法人すぎなみき会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームみながわ桜園 | 栃木県栃木市皆川城内町520番地 | 社会福祉法人松徳会 | 50人 |
| 特別養護老人ホーム緑風苑 | 栃木県栃木市藤岡町中根355-2 | 社会福祉法人 慈誠会 | 4人 |
| 栃木ケアセンターそよ風 | 栃木県栃木市沼和田町9-27 | 株式会社SOYOKAZE | 30人 |
| ハーモネートショートステイ大平 | 栃木県栃木市大平町富田5-231 | 株式会社ハルプ・エンタープライズ | 記載なし |
| みすぎの郷 | 栃木県栃木市岩舟町小野寺1500番地 | 社会福祉法人すぎのこ会 | 記載なし |
定員を公表している8件(21件のうち38%)の定員の合計は137人です。公表していない事業所の分は含まれません。






この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 栃木市 | 21 | 4.3 |
| 栃木県 | 234 | 4.1 |
| 全国 | 11,275 | 3.1 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
栃木市のほかの種類
- 訪問介護(20)
- 訪問看護(13)
- 訪問リハビリテーション(5)
- 通所介護(41)
- 通所リハビリテーション(11)
- 福祉用具貸与(11)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(4)
- 認知症対応型共同生活介護(15)
- 特定福祉用具販売(12)
- 居宅介護支援(48)
- 介護老人福祉施設(13)
- 介護老人保健施設(6)
- 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(12)
- 小規模多機能型居宅介護(5)
- 地域密着型通所介護(19)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。