埼玉県さいたま市見沼区の特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(18件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| 大宮東ケアパークそよ風 | 埼玉県さいたま市見沼区南中野1117-3 | 株式会社SOYOKAZE | 記載なし |
| 介護付有料老人ホーム みんなの家・大和田 | 埼玉県さいたま市見沼区大和田町1-525-1 | ALSOK介護株式会社 | 60人 |
| 介護付有料老人ホーム みんなの家・七里新堤 | 埼玉県さいたま市見沼区大字新堤116-1 | ALSOK介護株式会社 | 39人 |
| 介護付有料老人ホーム みんなの家・南中野 | 埼玉県さいたま市見沼区南中野1051-1 | ALSOK介護株式会社 | 記載なし |
| 介護付有料老人ホームみんなの家・南中丸 | さいたま市見沼区南中丸206-6 | ALSOK介護株式会社 | 記載なし |
| 聖蹟プライムケアコート東大宮 | さいたま市見沼区春野2丁目10番25号 | 株式会社 フォープロプス | 8人 |
| ソラスト大宮東〔平成23年度新規事業所〕 | さいたま市見沼区大谷6 | 株式会社ソラスト | 記載なし |
| ソラスト大宮見沼 | 南中丸630 | 株式会社ソラスト | 55人 |
| SOMPOケア ラヴィーレ大宮弐番館 | 埼玉県さいたま市見沼区中川1062-1SOMPOケア ラヴィーレ大宮弐番館 | SOMPOケア株式会社 | 61人 |
| SOMPOケアラヴィーレ大宮 | 埼玉県さいたま市見沼区中川1090-1 | SOMPOケア株式会社 | 記載なし |
| そんぽの家 大宮見沼 | 埼玉県さいたま市見沼区大字南中丸317-2そんぽの家大宮見沼 | SOMPOケア株式会社 | 53人 |
| そんぽの家大和田 | 埼玉県さいたま市見沼区大和田町1-1002 | SOMPOケア株式会社 | 記載なし |
| ニチイケアセンター大谷 | さいたま市見沼区大谷177-7 | 株式会社ニチイ学館 | 60人 |
| ニチイケアセンター堀崎 | 埼玉県さいたま市見沼区堀崎町1228-1 | 株式会社ニチイ学館 | 64人 |
| ブランシエール大宮公園 | 埼玉県さいたま市見沼区大和田町1-1275ブランシエール大宮公園 | 株式会社長谷工シニアウェルデザイン | 記載なし |
| ベストライフ東大宮 | 埼玉県さいたま市見沼区東大宮6-9-2 | 株式会社ベストライフ埼玉 | 記載なし |
| ライブラリ東大宮二番館 | 埼玉県さいたま市見沼区東大宮4-53-1ライブラリ東大宮二番館 | 株式会社リビングプラットフォームケア | 74人 |
| ロイヤルレジデンス大宮 | 埼玉県さいたま市見沼区蓮沼75-2 | 株式会社社会福祉総合研究所 | 80人 |
定員を公表している10件(18件のうち56%)の定員の合計は554人です。公表していない事業所の分は含まれません。












この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| さいたま市見沼区 | 18 | 3.9 |
| 埼玉県 | 416 | 2.1 |
| 全国 | 4,470 | 1.2 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
さいたま市見沼区のほかの種類
- 訪問介護(42)
- 訪問看護(28)
- 訪問リハビリテーション(7)
- 通所介護(33)
- 通所リハビリテーション(8)
- 福祉用具貸与(11)
- 短期入所生活介護(15)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(5)
- 認知症対応型共同生活介護(8)
- 特定施設入居者生活介護(サービス付き高齢者向け住宅)(5)
- 特定福祉用具販売(10)
- 居宅介護支援(42)
- 介護老人福祉施設(11)
- 介護老人保健施設(5)
- 小規模多機能型居宅介護(3)
- 地域密着型通所介護(6)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。