千葉県木更津市の短期入所生活介護(20件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている短期入所生活介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| あずみ苑木更津 | 千葉県木更津市清見台南3-5-12 | 株式会社アズ・ライフケア | 記載なし |
| 木更津短期入所施設 | 千葉県木更津市ほたる野4-12-3 | 株式会社プロローグ | 27人 |
| ショートステイ いわね潮の香園 | 千葉県木更津市万石146-1 | 社会福祉法人梅香会 | 記載なし |
| ショートステイサービス南清苑 | 千葉県木更津市中尾623-1 | 社会福祉法人 慈心会 | 記載なし |
| ショートステイ波岡の家 | 千葉県木更津市畑沢南3-16-76 | 社会福祉法人千葉育美会 | 記載なし |
| ショートステイ矢那梅の香園 | 千葉県木更津市矢那字天神前3731番地2 | 社会福祉法人梅香会 | 記載なし |
| セントケア木更津 | 千葉県木更津市畑沢南3-13-19 | セントケア千葉株式会社 | 記載なし |
| 短期入所生活介護リビングサポート木更津 | 千葉県木更津市永井作263-1リビングサポート木更津 | 社会福祉法人志真会 | 記載なし |
| 地域密着型特別養護老人ホームいわね潮の香園 | 千葉県木更津市万石146-1 | 社会福祉法人梅香会 | 8人 |
| 地域密着型特別養護老人ホーム矢那梅の香園 | 千葉県木更津市矢那字天神前3731番地2 | 社会福祉法人梅香会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム かもめの森 | 千葉県木更津市伊豆島671 | 社会福祉法人邦進会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム 矢那梅の香園 | 千葉県木更津市矢那字天神前3731番地2 | 社会福祉法人梅香会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームさつき園 | 千葉県木更津市長須賀1219番地 | 社会福祉法人鵬和会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームさつき園 | 千葉県木更津市長須賀1219 | 社会福祉法人鵬和会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームしおかぜ | 千葉県木更津市岩根2丁目2番2号 | 社会福祉法人同仁会 | 3人 |
| 特別養護老人ホームしおかぜ南指定短期入所生活介護事業所 | 千葉県木更津市岩根2-2-2 | 社会福祉法人同仁会 | 7人 |
| 特別養護老人ホーム波岡の家指定短期入所生活介護事業所 | 千葉県木更津市畑沢南3-16-76 | 社会福祉法人千葉育美会 | 記載なし |
| 中郷記念館ショートステイ個室型 | 千葉県木更津市井尻951中郷記念館 | 社会福祉法人かずさ萬燈会 | 記載なし |
| 中郷記念館ショートステイ多床室型 | 千葉県木更津市井尻951 | 社会福祉法人かずさ萬燈会 | 記載なし |
| ユニット型特別養護老人ホームかもめの森ショートステイ | 千葉県木更津市伊豆島671番地 | 社会福祉法人邦進会 | 記載なし |
定員を公表している4件(20件のうち20%)の定員の合計は45人です。公表していない事業所の分は含まれません。








この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 木更津市 | 20 | 5.2 |
| 千葉県 | 547 | 3.1 |
| 全国 | 11,275 | 3.1 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
木更津市のほかの種類
- 訪問介護(40)
- 訪問入浴介護(4)
- 訪問看護(17)
- 訪問リハビリテーション(3)
- 通所介護(18)
- 通所リハビリテーション(6)
- 福祉用具貸与(9)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(3)
- 認知症対応型共同生活介護(8)
- 特定福祉用具販売(8)
- 居宅介護支援(39)
- 介護老人福祉施設(12)
- 介護老人保健施設(4)
- 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(7)
- 小規模多機能型居宅介護(4)
- 地域密着型通所介護(29)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。