山梨県甲斐市の通所介護(23件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている通所介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| あい下今井 | 下今井2689-3あい下今井 | 新日本通産株式会社 | 記載なし |
| あい響が丘 | 龍地3066-1あい響が丘 | 新日本通産株式会社 | 記載なし |
| あい竜王丘 | 甲斐市西八幡869番地 | 新日本通産株式会社 | 記載なし |
| 医療法人静正会三井クリニックデイサービスセンター福福 | 山梨県甲斐市宇津谷4036-1 | 医療法人静正会三井クリニックデイサービスセンター福福 | 記載なし |
| 甲斐ケアセンターそよ風 | 大下条869-1 | 株式会社SOYOKAZE | 記載なし |
| 希光庵 | 山梨県甲斐市大下条1121-1 | 株式会社桂ケアサービス | 記載なし |
| ケアステーションあさひ甲斐下今井 | 山梨県甲斐市下今井2791-1ケアステーションあさひ甲斐下今井 | 株式会社ヴァティー | 記載なし |
| ケアステーションあさひ甲斐西八幡 | 山梨県甲斐市西八幡字西冷間2328 | 株式会社ヴァティー | 記載なし |
| サンクシアデイサービスセンター | 山梨県甲斐市西八幡637 | 株式会社サンクシア | 記載なし |
| しまのさとデイサービスセンター | 山梨県甲斐市島上条2545 | 社会福祉法人清長会 | 5人 |
| 宅老所(デイサーヒス)みーんなあつまれ | 山梨県甲斐市下今井2472-2 | 特定非営利活動法人みーんなあつまれ | 記載なし |
| 通所介護上機嫌 | 山梨県甲斐市下今井2977 | 株式会社上機嫌 | 記載なし |
| デイサービス わたぼうし | 山梨県甲斐市西八幡4027-1 | 有限会社 友愛 | 記載なし |
| デイサービスセンター赤坂台 | 山梨県甲斐市篠原315-3 | 医療法人甲療会 | 記載なし |
| デイサービスセンタ-幸せのリボン | 山梨県甲斐市岩森184-1 | アルマレーヴ合同会社 | 28人 |
| デイサービスセンター敷島荘 | 山梨県甲斐市中下条1136-1 | 社会福祉法人清長会 | 記載なし |
| デイサービスセンターふるさと敷島 | 甲斐市大下条425-1 | 特定非営利活動法人ふるさと | 記載なし |
| デイサービスだんだん | 山梨県甲斐市竜王1560番地 | 株式会社正保 | 10人 |
| ニチイケアセンター甲斐 | 山梨県甲斐市篠原1659 | 株式会社ニチイ学館 | 10人 |
| 双葉デイサービスセンター指定通所介護事業所 | 山梨県甲斐市宇津谷1103 | 社会福祉法人 ひかりの里 | 35人 |
| めぐみ荘デイサービスセンター | 山梨県甲斐市竜王644-5 | 泉茅会 | 記載なし |
| ゆめみどりデイサービスセンター | 山梨県甲斐市玉川1700-1 | 社会福祉法人 山梨樫の会 | 記載なし |
| 和音デイサービス | 山梨県甲斐市富竹新田416-5和音デイサービス | 和音デイサービス合同会社 | 記載なし |
定員を公表している5件(23件のうち22%)の定員の合計は88人です。公表していない事業所の分は含まれません。








この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 甲斐市 | 23 | 11.0 |
| 山梨県 | 273 | 10.8 |
| 全国 | 24,567 | 6.8 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
甲斐市のほかの種類
- 訪問介護(13)
- 訪問看護(6)
- 訪問リハビリテーション(4)
- 通所リハビリテーション(4)
- 福祉用具貸与(5)
- 短期入所生活介護(8)
- 認知症対応型共同生活介護(9)
- 特定福祉用具販売(4)
- 居宅介護支援(22)
- 介護老人福祉施設(3)
- 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(3)
- 地域密着型通所介護(14)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。