岐阜県大垣市の短期入所生活介護(20件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている短期入所生活介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| あいあいショートステイ | 岐阜県大垣市浅草3丁目91番地 | 有限会社トータル・ハーモニー | 20人 |
| あずみ苑大垣 | 岐阜県大垣市大井3丁目101-2 | 株式会社アズ・ライフケア | 20人 |
| 大垣市くすのき苑 | 岐阜県大垣市多芸島4丁目64番地1 | 社会福祉法人大垣市社会福祉事業団 | 13人 |
| ケアサービスセンタ-いずみ | 岐阜県大垣市長松町字宮ノ前844-1 | フジ・エステート有限会社 | 21人 |
| しずさとショートステイ | 岐阜県大垣市桧町1452番地 | 西濃医療生活協同組合 | 24人 |
| ショートステイ サンヴェール大垣 | 岐阜県大垣市東町4丁目43-2 | 社会福祉法人墨友会 | 10人 |
| ショートステイ太陽 | 岐阜県大垣市北方町2丁目79-1 | 有限会社大垣ケアサービス | 記載なし |
| ショートステイ花水木 | 岐阜県大垣市東町4丁目60-1高齢者福祉施設 サンヴェール花水木 | 社会福祉法人墨友会 | 記載なし |
| ショートステイパサーダ | 岐阜県大垣市北方町二丁目70番1 | 社会福祉法人 北晨 | 記載なし |
| ショートステイ三城 | 岐阜県大垣市東町4丁目45番地1高齢者福祉施設サンヴェール三城 | 社会福祉法人墨友会 | 記載なし |
| ショートステイ・柚子 | 岐阜県大垣市外渕2-79 | 野原電研株式会社 | 20人 |
| 清心苑ショートステイ | 岐阜県大垣市矢道町1丁目303番地 | 社会福祉法人清心会 | 記載なし |
| 短期入所生活介護施設 ハーモニー | 岐阜県大垣市上石津町三ツ里660番地 | 社会福祉法人みどりの里 | 記載なし |
| 大東ショートステイホーム | 岐阜県大垣市東前1丁目79番地 | 社会福祉法人大東福祉会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム友和苑 | 岐阜県大垣市入方3丁目70番地1 | 社会福祉法人麋城会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームサンビレッジ大垣 | 岐阜県大垣市北方町5丁目35番地 | 社会福祉法人新生会 | 21人 |
| 特別養護老人ホーム静風苑 | 岐阜県大垣市林町7丁目字恵比寿堂618番地1 | 社会福祉法人 静風会 | 20人 |
| 特別養護老人ホームパサーダ | 岐阜県大垣市北方町二丁目70番1 | 社会福祉法人 北晨 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム優・悠・邑 和合 ショートステイ | 岐阜県大垣市和合本町2丁目114-1 | 社会福祉法人杉和会 | 8人 |
| パサーダイースト | 岐阜県大垣市北方町1丁目1147番1 | 社会福祉法人 北晨 | 記載なし |
定員を公表している10件(20件のうち50%)の定員の合計は177人です。公表していない事業所の分は含まれません。








この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 大垣市 | 20 | 4.5 |
| 岐阜県 | 192 | 3.2 |
| 全国 | 11,275 | 3.1 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
大垣市のほかの種類
- 訪問介護(58)
- 訪問入浴介護(3)
- 訪問看護(32)
- 訪問リハビリテーション(6)
- 通所介護(40)
- 通所リハビリテーション(7)
- 福祉用具貸与(9)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(4)
- 認知症対応型共同生活介護(21)
- 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(3)
- 特定福祉用具販売(10)
- 居宅介護支援(43)
- 介護老人福祉施設(10)
- 介護老人保健施設(4)
- 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(3)
- 認知症対応型通所介護(4)
- 小規模多機能型居宅介護(6)
- 地域密着型通所介護(17)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。