介護データナビ

静岡県富士市の地域密着型通所介護(34件)

2026年6月末時点の公表データに掲載されている地域密着型通所介護の一覧です。

並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。

事業所名所在地運営法人定員
アダモデイサービスセンター静岡県富士市三ツ沢1037-1有限会社アダモ記載なし
オアシスデイサービス中之郷1283番地の1株式会社オアシス18人
機能訓練特化型デイサービス・もんすてら静岡県富士市緑町6番40号ワコー富士ビル1F株式会社サナリズム記載なし
クローバーライフ静岡県富士市久沢247番地の1住宅型有料老人ホームクローバーライフ富士株式会社クローバー記載なし
ケアーよろこ日静岡県富士市久沢86番地の18株式会社ケアーよろこ日記載なし
ここからデイサービス五貫島の家五貫島348-2株式会社ここから記載なし
ここからデイサービス松岡の家富士市松岡1615-7株式会社ここから10人
茶話本舗静岡デイサービス中里の家静岡県富士市中里1431-3有限会社ファイブフリー記載なし
しずきデイサービス静岡県富士市中島480-1有限会社しずき記載なし
ソレイルミナーレ富士今泉静岡県富士市今泉6丁目12₋14リベリーテ株式会社18人
地域密着型サービス春晴岩本537-85合同会社 笑福記載なし
地域密着型デイサービスせっちゃん家静岡県富士市松岡1448-21株式会社チアフル10人
デイサービス なちゅーる静岡県富士市森島133-1株式会社さめじま記載なし
デイサービス ハッピーライフ松本86-1S&H合同会社120人
デイサービスえがお静岡県富士市大渕2897-5イデキョウビル1階株式会社リバティ記載なし
デイサービス希望静岡県富士市大淵3145-27株式会社しもむら10人
デイサービスセンターさくら坂静岡県富士市今泉2189-1有限会社梶原ケアコーポレーション記載なし
デイサービスセンターかがみいし富士市原田1350-16社会福祉法人鑑石園記載なし
デイサービスセンター花暖静岡県富士市富士見台5丁目6-9株式会社向日葵記載なし
デイサービスセンター向日葵 柏原西柏原新田85-2株式会社愛穣記載なし
デイサービスセンターまんてん星富士市本市場町917番地立石薬品株式会社記載なし
デイサービスでんでん今泉静岡県富士市今泉1丁目17番12号有限会社プロップ記載なし
デイサービスどんまいシルバートレーニング静岡県富士市荒田島町10-1有限会社母心庵150人
デイサービスのぞみ静岡県富士市川成島694-3株式会社SNK10人
デイサービス夢コープふじ静岡県富士市中丸408-1特定非営利活動法人ワーカーズコープ夢コープ10人
ヒューマンヒルズ富士静岡県富士市宮島85番地10株式会社エフ・エム・シー記載なし
ヒューマンヒルズ吉原通所介護静岡県富士市吉原4丁目7番15号株式会社エフ・エム・シー記載なし
ほっとデイサービス松岡1122番1-1特定非営利活動法人生き活き岳南クラブ10人
みずほリハビリデイサービス静岡県富士市瓜島町173-1社会福祉法人 御山会記載なし
ミルトデイサービスセンター鈴川中町4番27号株式会社ミルト居宅介護支援事業所記載なし
結どころ絆静岡県富士市一色196-8株式会社絆ケア記載なし
リハステ・グラーダ元町水戸島元町13-8ディアステージ富士シティレジデンス1Fリヴ・レーダ株式会社15人
リハビリデイサービスセンター富士厚原688番地6株式会社アブレイズ18人
リ・ボン俱楽部本家松岡1360-1株式会社快明堂記載なし

定員を公表している12件(34件のうち35%)の定員の合計は399人です。公表していない事業所の分は含まれません。

位置は公表データの緯度・経度によります。実際の場所と少しずれていることがあります。 地図: 国土地理院(地理院タイル)

1件は、公表データの位置情報が使えないため地図にありません。

この種類のサービスの数

地域サービス数65歳以上1万人あたり
富士市344.8
静岡県5414.9
全国18,0235.0

数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。

富士市のほかの種類

富士市の介護サービス全体を見る

公表データに含まれない情報

このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。

介護サービス情報公表システム(厚生労働省)

「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。