愛知県名古屋市南区の地域密着型通所介護(19件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている地域密着型通所介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| 上浜乃湯デイサービスセンター | 愛知県名古屋市南区上浜町63番地 | 株式会社ロックオン | 記載なし |
| 機能回復センター ライフアップ いもと | 愛知県名古屋市南区前浜通六丁目32番地の1 | 株式会社アイアンドエス | 10人 |
| スマイルライフケア道徳 | 愛知県名古屋市南区豊田二丁目16番24号 | 株式会社 スマイリング | 記載なし |
| だんらんの家 新瑞橋 | 愛知県名古屋市南区外山1-10-10 | だんらんの家新瑞橋事業所 | 10人 |
| デイサービス庵 | 愛知県名古屋市南区内田橋二丁目9-3 | 医療法人名南会 | 記載なし |
| デイサービス ゴールデンリング柴田 | 愛知県名古屋市南区三吉町3-58-1 | 株式会社リング | 記載なし |
| デイサービス 十五家 | 愛知県名古屋市南区大堀町9-26 | 有限会社十五屋 | 記載なし |
| デイサービスさふらん桜本町 | 若草町4番地 | エーエスケアサービス株式会社 | 記載なし |
| デイサービスはなのき 大同 | 愛知県名古屋市南区大同町2丁目29番地の23 | KTCスマイルケア株式会社 | 記載なし |
| デイサービスみなみ | 天白町一丁目15番地 | 株式会社介護センターはなたば | 10人 |
| 虹色デイサービス星咲 | 愛知県名古屋市南区南野1-105マンション味覚101 | 株式会社フィーリング | 10人 |
| 南区デイサービス リハビリセンターマック | 愛知県名古屋市南区鳴浜町1-67 | 合資会社MAK | 10人 |
| 南倶楽部 内田橋 | 内田橋二丁目39番24号山田ビル 1階 | 情報通信設備株式会社 | 記載なし |
| 南倶楽部 薬師通 | 薬師通1丁目24番地コーポ富士徳1階 | 情報通信設備株式会社 | 記載なし |
| 名鉄レコードブック 大江 | 愛知県名古屋市南区弥次ヱ町3丁目82番地の1オーキッドマンション笠寺1階西側 | 株式会社名鉄ライフサポート | 180人 |
| 悠々ハウス笠寺 | 前浜通4-11-1GranKasadera1階南号室 | 株式会社バーム | 15人 |
| リハビリデイサービス 愛ふぁ | 愛知県名古屋市南区平子一丁目3番7号-1株式会社いしいファミリィ 2階 | 株式会社いしいファミリィ | 記載なし |
| リハビリデイサービスきぼう | 愛知県名古屋市南区弥生町153第3田中ビル1階 | 株式会社きぼう | 記載なし |
| LIBERTY SPACE 木場 | 愛知県名古屋市南区南陽通6丁目1番地の7 | 株式会社LIBERTY | 記載なし |
定員を公表している7件(19件のうち37%)の定員の合計は245人です。公表していない事業所の分は含まれません。












2件は、公表データの位置情報が使えないため地図にありません。
この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 名古屋市南区 | 19 | 4.8 |
| 愛知県 | 997 | 5.2 |
| 全国 | 18,023 | 5.0 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
名古屋市南区のほかの種類
- 訪問介護(47)
- 訪問看護(34)
- 訪問リハビリテーション(11)
- 通所介護(25)
- 通所リハビリテーション(10)
- 福祉用具貸与(13)
- 短期入所生活介護(10)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(6)
- 認知症対応型共同生活介護(15)
- 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(9)
- 特定福祉用具販売(13)
- 居宅介護支援(44)
- 介護老人福祉施設(8)
- 介護老人保健施設(6)
- 認知症対応型通所介護(7)
- 小規模多機能型居宅介護(6)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。