三重県名張市の通所介護(21件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている通所介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| あゆみのデイサービス 名張 | 名張市東町1697番地1 | 株式会社 メディソップ | 記載なし |
| 憩いの里鴻之台ケアホームデイサービスセンター | 名張市鴻之台1番町72番地 | 株式会社ライフ・テクノサービス | 30人 |
| 笑美の里リハビリデイサービスセンター桔梗が丘 | 三重県名張市桔梗が丘5番町8街区1829-4 | 社会福祉法人明光会 | 1人 |
| かんプロチアCLUB希央台 | 三重県名張市桜ケ丘3088-106桜ケ丘キャッスル | 関西プロパン瓦斯株式会社 | 記載なし |
| 近鉄スマイル桔梗が丘ケアセンター | 三重県名張市桔梗が丘西3番町1街区10番地 | 近鉄スマイルライフ株式会社 | 記載なし |
| 在宅複合型施設グリーントピア名張 | 三重県名張市東田原2745番地 | 社会福祉法人グリーンセンター福祉会 | 記載なし |
| 社会福祉法人 名張市社会福祉協議会 通所介護事業所「ふれあい」 | 三重県名張市丸之内79番地 | 社会福祉法人名張市社会福祉協議会 | 32人 |
| 生活機能向上型デイサービス みちびき | 三重県名張市西原町2920-2 | H-4rest株式会社 | 記載なし |
| 通所介護事業所「ことのは」 | 三重県名張市美旗中村字弓谷2327番地複合福祉施設てらだ | 医療法人(社団)寺田病院 | 記載なし |
| 通所デイサービスセンター伊賀の里 | 三重県名張市下比奈知2872番地2 | 有限会社伊賀福祉 | 25人 |
| デイサービス そらまめ希央台 | 希央台5番町35番 | 医療法人康成会 | 記載なし |
| デイサービス第2はなの里 | 三重県名張市百合が丘西5番町1番地 | 社会福祉法人こもはら福祉会 | 記載なし |
| デイサービスききょうぷらす | 三重県名張市さつき台2番町48番地 | 株式会社桔梗 | 25人 |
| デイサービス青蓮寺 | 三重県名張市中知山字下出897-25 | 株式会社ハートケア | 24人 |
| デイサービスセンター 名張もみじ山荘 | 三重県名張市赤目町日之谷250番3 | 社会福祉法人 東海宏和福祉会 | 記載なし |
| デイサービスセンター国津園 | 三重県名張市神屋765番地 | 社会福祉法人弘仁会 | 記載なし |
| デイサービスそらまめ | 三重県名張市百合が丘東9番町165番 | 医療法人康成会 | 27人 |
| デイサービスつつじが丘 | 三重県名張市つつじが丘北5番町162番地 | 社会福祉法人こもはら福祉会 | 記載なし |
| デイサービスのんびり | 三重県名張市新田字出山1233番3 | 合同会社のんびり | 20人 |
| デイサービスひだまり | 三重県名張市東田原336-2 | 株式会社ハッピーウエルネス | 19人 |
| 老人デイサービスセンター はなの里 | 三重県 名張市 西田原 2000番地 | 社会福祉法人こもはら福祉会 | 記載なし |
定員を公表している9件(21件のうち43%)の定員の合計は203人です。公表していない事業所の分は含まれません。









この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 名張市 | 21 | 8.2 |
| 三重県 | 467 | 8.9 |
| 全国 | 24,567 | 6.8 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
名張市のほかの種類
- 訪問介護(24)
- 訪問看護(9)
- 福祉用具貸与(5)
- 短期入所生活介護(11)
- 認知症対応型共同生活介護(14)
- 特定施設入居者生活介護(サービス付き高齢者向け住宅)(3)
- 特定福祉用具販売(5)
- 居宅介護支援(26)
- 介護老人福祉施設(8)
- 小規模多機能型居宅介護(10)
- 地域密着型通所介護(10)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。