京都府京都市西京区の認知症対応型共同生活介護(19件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている認知症対応型共同生活介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| 愛の家グループホーム京都桂 | 京都府京都市西京区桂上野東町135-1 | メディカル・ケア・サービス関西株式会社 | 記載なし |
| 愛の家グループホーム京都洛西 | 大枝東長町1番地68 | メディカル・ケア・サービス関西株式会社 | 記載なし |
| えくせれんと桂 | 牛ヶ瀬西柿町75 | 株式会社エクセレントケアシステム | 記載なし |
| 京都ケアセンターそよ風 | 京都府京都市西京区大枝東新林町2-13 | 株式会社SOYOKAZE | 18人 |
| グループホーム桂坂 | 京都市西京区大枝北沓掛町1丁目21番地の94地域密着型サービスセンター桂坂 | 社会福祉法人京都福祉サービス協会 | 9人 |
| グループホーム上桂 | 上桂北村町114番地 | 社会福祉法人柊野福祉会 | 記載なし |
| グループホームさくら | 京都市西京区大枝中山町2-41 | アサヒケアサービス株式会社 | 9人 |
| グループホームソラスト金閣アネックス | 下津林楠町98-1 | 株式会社ソラスト | 記載なし |
| グループホームたのしい家桂 | 京都府京都市西京区桂稲荷山町12番2 | 株式会社ケア21 | 18人 |
| グループホーム安らぎ | 京都市西京区御陵谷町29-2 | アサヒケアサービス株式会社 | 14人 |
| グループホーム洛西 | 大枝東長町1番地610 | 社会福祉法人三頂福祉会 | 18人 |
| グループホームラポールしらかば | 樫原盆山15番地8 | 社会福祉法人未生会 | 18人 |
| 社会福祉法人 京都市社会福祉協議会 グループホームかたぎはら | 樫原百々ケ池31番地の18西京ふれあい地域福祉センター内 | 社会福祉法人京都市社会福祉協議会 | 18人 |
| すいーと嵐山 | 京都府京都市西京区嵐山内田町25-4すいーと嵐山 | 株式会社タフティサポート | 18人 |
| すいーと上桂 | 京都府京都市西京区上桂前田町55-4 | 株式会社 タフティサポート | 18人 |
| ニチイケアセンター京都洛西 | 大枝中山町3-3 | 株式会社ニチイ学館 | 27人 |
| はるかぜガーデン桂川 | 京都府京都市西京区桂上野西町234医療法人近藤内科医院 はるかぜガーデン桂川 | 医療法人近藤内科医院 | 27人 |
| 洛和グループホーム桂 | 京都市西京区川島調子町35-1 | 有限会社アールエムシー | 記載なし |
| 洛和グループホーム桂 | 京都市西京区川島調子町35-1 | 社会福祉法人洛和福祉会 | 記載なし |
定員を公表している12件(19件のうち63%)の定員の合計は212人です。公表していない事業所の分は含まれません。









1件は、公表データの位置情報が使えないため地図にありません。
この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 京都市西京区 | 19 | 4.5 |
| 京都府 | 247 | 3.3 |
| 全国 | 14,236 | 3.9 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
京都市西京区のほかの種類
- 訪問介護(52)
- 訪問入浴介護(3)
- 訪問看護(21)
- 訪問リハビリテーション(5)
- 通所介護(25)
- 通所リハビリテーション(6)
- 福祉用具貸与(6)
- 短期入所生活介護(12)
- 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(4)
- 地域密着型特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(3)
- 特定福祉用具販売(6)
- 居宅介護支援(45)
- 介護老人福祉施設(9)
- 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(3)
- 小規模多機能型居宅介護(12)
- 定期巡回・随時対応型訪問介護看護(4)
- 地域密着型通所介護(19)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。