高知県高知市の短期入所生活介護(18件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている短期入所生活介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| ウエルショートしなね 短期入所生活介護事業所 | 高知県高知市一宮しなね2丁目15番19号 | 社会福祉法人ウエルプラザ | 20人 |
| 介護老人福祉施設早蕨 | 高知県高知市五台山3780-1 | 社会福祉法人さわらび会 | 記載なし |
| 高知ケアセンターそよ風 | 福井町805番地4 | 株式会社SOYOKAZE | 記載なし |
| ショートステイはるか | 高知県高知市大津乙2705-1 | 医療法人尚腎会 | 2人 |
| 短期入所生活介護 うららか春陽荘 | 高知市春野町西分4660番地 | 社会福祉法人 長い坂の会 | 記載なし |
| 短期入所生活介護 湯の里 | 高知市円行寺52番地10 | 社会福祉法人山寿会 | 記載なし |
| 短期入所生活介護事業所 海の里 | 高知市仁井田1618番地18 | 社会福祉法人海の里 | 16人 |
| 短期入所生活介護事業所桂浜 | 高知市長浜6598-4 | 社会福祉法人CIJ福祉会 | 10人 |
| 短期入所生活介護事業所グランボヌール | 高知県高知市布師田字宮ノ辺1362 | 社会福祉法人南海福祉会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム やすらぎの家 | 高知県高知市針木北一丁目14番30号 | 社会福祉法人 長い坂の会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム ショートステイ森の里 | 高知市横浜20番1 | 社会福祉法人ふるさと会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム スウィート・ハート・ホーム | 高知市朝倉甲64番地1 | 社会福祉法人 ザ・ハート・クラブ | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム ふるさとの丘 | 高知県高知市朝倉己1149番地106 | 社会福祉法人ふるさと自然村 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームあざみの里 | 高知市薊野北町2丁目25番8号 | 社会福祉法人秦ダイヤライフ福祉会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホーム絆の広場 | 高知県高知市一宮南町1丁目4番75号 | 社会福祉法人秦ダイヤライフ福祉会 | 記載なし |
| 特別養護老人ホームはるの若菜荘 | 高知県高知市春野町東諸木3058番地1 | 社会福祉法人 高春福祉会 | 10人 |
| 特別養護老人ホーム風花の里 | 高知県高知市西塚ノ原76番1 | 社会福祉法人ふるさと会 | 記載なし |
| ユニット型特別養護老人ホーム もとちか | 高知県高知市長浜4975番地 | 社会福祉法人香南会 | 記載なし |
定員を公表している5件(18件のうち28%)の定員の合計は58人です。公表していない事業所の分は含まれません。









この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 高知市 | 18 | 1.8 |
| 高知県 | 65 | 2.7 |
| 全国 | 11,275 | 3.1 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
高知市のほかの種類
- 訪問介護(98)
- 訪問看護(56)
- 訪問リハビリテーション(14)
- 通所介護(66)
- 通所リハビリテーション(23)
- 福祉用具貸与(20)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(7)
- 認知症対応型共同生活介護(51)
- 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(11)
- 特定施設入居者生活介護(サービス付き高齢者向け住宅)(3)
- 地域密着型特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(4)
- 特定福祉用具販売(19)
- 居宅介護支援(101)
- 介護老人福祉施設(16)
- 介護老人保健施設(8)
- 介護医療院(14)
- 認知症対応型通所介護(15)
- 小規模多機能型居宅介護(15)
- 定期巡回・随時対応型訪問介護看護(16)
- 看護小規模多機能型居宅介護(8)
- 地域密着型通所介護(98)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。