長崎県雲仙市の認知症対応型共同生活介護(20件)
2026年6月末時点の公表データに掲載されている認知症対応型共同生活介護の一覧です。
並び順は事業所名のフリガナの五十音順です。評価や広告による並べ替えはしていません。
| 事業所名 | 所在地 | 運営法人 | 定員 |
|---|---|---|---|
| 医療法人 祐和会 グループホームやすらぎ | 長崎県雲仙市吾妻町牛口名378-2 | 医療法人祐和会 | 記載なし |
| おばま温泉グループホーム湯之崎 | 長崎県雲仙市小浜町北本町905番地32 | 株式会社グループホーム湯之崎 | 18人 |
| 花応園 | 長崎県雲仙市国見町神代甲952 | 社会福祉法人 朝日福祉会 | 9人 |
| グループホーム「くにみの里」 | 長崎県雲仙市国見町多比良戊1449-416 | 株式会社 日進開発 | 18人 |
| グループホーム「くにみの里II」 | 長崎県雲仙市国見町多比良戊1449-415 | 株式会社 日進開発 | 9人 |
| グループホーム おおいし | 長崎県雲仙市愛野町乙1161番地2 | おおいし有限会社 | 9人 |
| グループホーム クベレ | 長崎県雲仙市小浜町金浜422-2 | 有限会社エス・ワイ・シー | 9人 |
| グループホーム 佃の里 | 長崎県雲仙市吾妻町永中名47-1 | 有限会社藤田企画 | 9人 |
| グループホーム 南串山荘 | 長崎県雲仙市南串山町丙10179 | 社会福祉法人恵光会 | 9人 |
| グループホームあしたば | 長崎県雲仙市瑞穂町伊福甲675番地・669番地 | 社会福祉法人真和会 | 記載なし |
| グループホームあすなろ | 長崎県雲仙市吾妻町馬場名277番地 | 株式会社あすなろの森 | 18人 |
| グループホーム暖 | 長崎県雲仙市瑞穂町古部乙771番地8 | 有限会社セルフサポート有明 | 18人 |
| グループホーム椿高野 | 長崎県雲仙市愛野町乙2314-5 | 医療法人伴帥会 | 17人 |
| グループホームなずな | 長崎県雲仙市千々石町庚1297-1 | 医療法人NANOグループ | 9人 |
| グループホームみずほの里 | 長崎県雲仙市瑞穂町古部乙1392-1 | 社会福祉法人瑞幸会 | 記載なし |
| 社会福祉法人 幸和会 グループホーム なかよし | 長崎県雲仙市吾妻町牛口名373-2 | 社会福祉法人 幸和会 | 9人 |
| 社会福祉法人北串会グループホームかをり | 長崎県雲仙市小浜町山畑3144 | 社会福祉法人北串会 | 記載なし |
| 有限会社 気楽 グループホーム ポテトの丘 | 長崎県雲仙市愛野町乙3501番地3 | 有限会社 気楽 | 9人 |
| 有限会社 みずほ福祉サービス グループホーム「みずほ野」 | 長崎県雲仙市瑞穂町西郷己797番地 | 有限会社みずほ福祉サービス | 18人 |
| 有限会社ナーク グループホーム小浜きたの | 長崎県雲仙市小浜町北野1048-2 | 有限会社ナーク | 18人 |
定員を公表している16件(20件のうち80%)の定員の合計は206人です。公表していない事業所の分は含まれません。












この種類のサービスの数
| 地域 | サービス数 | 65歳以上1万人あたり |
|---|---|---|
| 雲仙市 | 20 | 13.8 |
| 長崎県 | 334 | 7.7 |
| 全国 | 14,236 | 3.9 |
数が多い・少ないは、足りている・足りないを意味しません。利用できる範囲は市区町村の境を越えることがあり、事業所の規模もそれぞれ違います。
雲仙市のほかの種類
- 訪問介護(5)
- 訪問看護(4)
- 訪問リハビリテーション(5)
- 通所介護(13)
- 通所リハビリテーション(7)
- 短期入所生活介護(5)
- 短期入所療養介護(介護老人保健施設)(3)
- 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)(3)
- 居宅介護支援(10)
- 介護老人福祉施設(3)
- 介護老人保健施設(3)
- 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護(3)
- 認知症対応型通所介護(4)
- 小規模多機能型居宅介護(3)
- 地域密着型通所介護(3)
公表データに含まれない情報
このページの元になっている公表データには、料金、空き状況、職員の人数、開設した日は含まれていません。これは公表データの項目の決まりによるもので、事業所が情報を出していないという意味ではありません。くわしい内容は、各事業所か、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」で確認してください。
「掲載」は、基準日の公表データに載っていることを指します。載っていないことは、事業をやめたことを意味しません(公表の対象外、報告の時期のずれなどがあります)。